IOC重鎮に本音を聞いた「五輪は開催する」けど「感染拡大なら日本に責任」… 埋まらない世論との溝、海外メディアも悲観的なまま

国内での世論調査で“開催不支持”が過半数となっている東京五輪。イギリスからの視点では開催100日を切った現状はどう見えるのか。IOCへの取材経験の豊富なロンドン在住記者がIOC関係者に取材したレポートをお届けする

東京五輪開幕まで4月14日でちょうど100日となった。本来ならば開催国では機運が最高潮に高まり、自国選手たちの調整ぶりやメダル獲得予想に大きな注目が集まる時期だろう。しかし、「ウィズコロナ」で初めて行われる今回は状況が全く異なる。人々の関心は、「五輪をやれるのか、やれないのか」にある。

世論調査では大半が今夏開催を疑問視
　毎日新聞などが3月に行った世論調査では、東京五輪を「予定通り開催すべき」と答えた人はたった9％だった。朝日新聞が4月10、11日、東京五輪・パラリンピック開催について3択で尋ねた世論調査の結果は、「今年の夏に開催する」が28％、「再び延期する」は34％、「中止する」は35％。日本では今なお、大半が今夏の開催を疑問視している。

　五輪を象徴する聖火のリレーは、新型コロナウイルスの感染予防により日本各地で変更を強いられている。4月13、14日に大阪府で予定されたリレーは、公園内で一般の観客を入れずに実施。4月21日に松山市内で予定していたリレーは中止された。聖火リレーさえまともにできないのに、選手だけで1万人以上が参加する五輪ができるのか。多くが不安を抱えるのは当然だろう。

悲観的な海外メディア、変わらぬIOCの姿勢
　海外メディアの論調も悲観的なままだ。

　英BBC放送は未曽有のパンデミックに加え、「性差別発言」による森喜朗前大会組織委員会会長の辞任や、女性タレントへの侮辱と受け取られる企画案によって開閉会式の演出責任者を辞任した佐々木宏氏をめぐる騒動、五輪の準備の場になる各競技のテスト大会開催に悪影響が出ている現状などを踏まえ、「東京大会が『課題に直面している』と言うのは、かなり控えめな表現になる」と皮肉たっぷりに報じた。

　米紙ニューヨーク・タイムズは「一時停止ボタンを押し、五輪開催を再考する時が来た」と、より直接的に記した。

　筆者は1月31日付の当欄の記事で、「大会中止は検討していない」と言い続け、本音を隠すようなIOCの姿勢に疑問を投げかけた。手札を全て明かし、やむを得ない場合は中止もあり得ると開催国や世界に伝えることが、コロナ禍でビッグイベントを開こうとする主催者のあるべき姿だと感じたからだ。

　残念ながら、IOCの姿勢は現在も全く変わっていない。

　IOCは4月14日、国際通信社などに限定した小規模のオンライン取材の場をセッティングした。日本のテレビ局や新聞社が招待されていなかったこともあり、国内ではほとんど報じられなかったが、ここで内容を取り上げたい。

4/18(日) 17:01
https://news.yahoo.co.jp/articles/4d33042dff5e9e4747d1eb0dfe25d4a633329a04