【話題】首都圏女性の「ひとり中華」が飛躍的に増えている時代背景

女性の「ひとり外食」を後押しする、就業率の向上

　労働力人口の減少が危惧されるなか、政府は「1億総活躍社会」などのキャッチフレーズとともに就業率アップを目指してきました。とりわけ女性の就業率には、注目が集まっています。

　東京都の労働力調査では、2008（平成20）年から2018年の10年推移で、15歳以上人口に対する就業率が約8ポイントの上昇（48.4% → 56.1%）となっています。

　同じ10年で男性の就業率（73.2% → 73.6%）は1ポイント未満しか上昇していないことと比べても、この10年でいわゆる「女性の社会進出」は東京などの大都市圏で確実に進んでいると言ってよいでしょう。

　女性の社会進出に伴う食への影響として、内食（自炊）が減少し、中食（持ち帰り、デリバリーなど）や外食の実施率の増加が挙げられます。

「ホットペッパーグルメ外食総研」では、2012年10月から毎月、首都圏・東海圏・関西圏の3圏域で約1万人に夕方以降の外食・中食の相手や場所、予算などについて調査を行い、その結果を分析して発表を行ってきました。

　今回はそのデータの中から、女性の「ひとり外食」について、2015年度から2018年度の3年間での増減や変化の内容をご紹介したいと思います。
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過去3年で女性の「ひとり外食」は14.2%も増加

　まず、女性全体の延べ外食回数ですが、こちらは2015年度が推計6億7937万回（3圏域計）に対し、2018年度は6億8059万回とほぼ同じ水準（0.2%増）となっています。

　これを基準に、同じ年度で女性の「ひとり外食」の延べ回数を見ると、2015年度（4496万回）と比べた2018年度（5135万回）の数値は、14.2%の増加となっており、女性全体の外食回数が横ばいの一方、ひとりで食べる機会が増えていることがわかります。

　さらに、女性のなかでも会社員などの「就業者」に限って「ひとり外食」の延べ回数を見ると、2015年度（2358万回）と2018年度（3092万回）の比較では31.1%の増加となっています。

　ちなみに調査対象者のプロフィルを見ると、この3年間で女性の就業者は12.9%の伸び率となっています。就業者は1割強の増加なのに対し、就業者による「ひとり外食」はそれより大きく、3割以上も伸びたということになります。

「仕事をすることでひとりの夕食が増える」というのは何となく想像はつくものの、あらためて数字で確認すると、その影響力の大きさには調査をした側も驚かされました。

　外食産業のなかには、ひとり暮らしの男性をターゲットにしていると思われる業態も多いなか、これからは女性の「ひとり外食」も成長が期待される市場ということが言えそうです。

伸び率の高い業態は「バー」や「中華」

　では、具体的にはどのような業態で女性の「ひとり外食」が増えているのでしょうか？
　データの信頼性を担保するため、シェアが1%以上ある業態に限定して、この3年間（2015～18年度）における女性の「ひとり外食」の延べ利用回数と伸び率を集計しました。

　まず、女性の「ひとり外食」において最もシェアの高い業態は「ラーメン、そば・うどん、パスタ、ピザ等の専業店」（16.9%）です。

　続いて「ファストフード」（12.5%）、「喫茶店・カフェ」（11.0%）、「ファミリーレストラン、回転すし等」（11.0%）と続き、この4業態で利用の過半数を占めています。

　一方、伸び率に注目すると、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」（対2015年度比47.7%増、以下同）、「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」（41.7%増）、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」（37.2%増）、「ファミリーレストラン、回転すし等」（31.2%増）、「牛丼、カレー等、一品もの専売業態」（28.2%増）、「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げ等飲酒メインの業態を含む）」（26.9%増）などが、2～5割近くの伸び率を見せています。

　近頃は女性の「ひとり○○デビュー」などが話題になることが多いようですが、上記のような業態でひとりデビューを果たしているワーキングウーマンも多いのかもしれません。

全文はソース元で
1/8(水) 11:30配信
ＵＬＭ
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200108-00010001-metro-life