【中央日報】日本のハザードマップ

昨年８月上旬のことだった。地下鉄の江南（カンナム）駅が浸水したというニュースを聞いて光化門（クァンファムン）から京畿道盆唐（キョンギド・プンダン）の家に急いで出発した。漢南（ハンナム）大橋を通過して京釜（キョンブ）高速道路にようやく進入したと思ったら大雨が降ってきた。雨水があっという間に乗用車輪の半分まで上がって来た。恐怖が襲った。這うようにして運転して４時間後にようやく家に到着した。その日から雨が降る日には運転しないようにしている。

昨年同日、ソウル冠岳区（クァナクク）の半地下に住んでいた障がい者家族３人と銅雀区（トンジャクク）の半地下に住んでいた５０代女性が浸水で命を失った。今夏も「水爆弾」に例外はなかった。数日間続いた集中豪雨で忠清（チュンチョン）・慶北（キョンブク）一帯の河川が氾濫して堤防が決壊し、土砂崩れが起きた。行方不明や死亡などですでに５０人近い人命被害が発生している。防災不足に伴う後進国型水害だという批判も今では馴染みのないものではなくなった。

昨年袋叩きにされた当局も再び批判台に上がった。例えばソウル市を見てみよう。１兆３０００億ウォン（約１４２０億円）の予算が必要な大深度雨水トンネルは１年が経過したというのにまだ計画段階だ。排水口を詰まらせる原因になるからということで、たばこの吸殻無断投棄の過怠金を５万ウォンから２０万ウォンに引き上げる方案を議論する程度だ。全体半地下（２３万世帯）の６５％を１０年内になくし、税金で賃貸住宅を買い取って半地下居住者に提供するとしていたが、現在の移住世帯は全体１％水準だ。昨年とほとんど変わっていない。

日本はどうか。２０２０年８月から不動産売買・賃貸契約の時に「ハザードマップ」（Ｈａｚａｒｄ　ｍａｐ）の添付を義務化した。該当住宅の洪水・地震危険水準はもちろん、これまでの被害の有無や避難退避所の位置まで表示された地図だ。「住居価格が落ちる」という反発があったが、日本政府は法制化を強行した。国民の安全が最優先だからだ。たばこの吸殻をあまり捨てないようにと訴える我々韓国とはあまりにも対照的だ。

問題はシステム整備だ。排水口の追加・拡大などを含む都市排水管の整備が優先だ。半地下居住民の移住対策も重要だが、それよりもまず玄関のドアが内側に開くことができるように補修し、浸水に伴う人命被害を防ぐことが火急の課題だ。家を新築する時に耐震設計のような大雨対策設計を義務化することも考慮してもよいだろう。もう面皮性処方はこれ以上聞きたくない。根本的な対策を立てなければならない。今年の「人災」が果たして来年は減らすことができるだろうか。昨年も同じ期待を抱いていた。

チェ・ヒョンジュ／証券部記者

中央日報日本語版　2023.07.17 15:46
https://japanese.joins.com/JArticle/306707

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